【2026年版】iDeCoとは？会社員が節税しながら老後資金を増やす方法をわかりやすく解説

「老後のお金が不安だけど、何から始めればいいかわからない」

そんな方にぜひ知ってほしいのが**iDeCo（個人型確定拠出年金）**です。iDeCoは老後資金を積み立てながら、同時に毎年の税金を減らせる一石二鳥の制度です。

会社員が使えるiDeCoの節税効果は年間数万円にもなります。年収500万円の方が30年間使わないと、それだけで約86万円の節税チャンスを捨てていることになります。知らないまま放置しておくのが一番もったいないです。

iDeCoとは？

iDeCo（イデコ）とは、自分で掛け金を積み立てて運用し、60歳以降に受け取る私的年金制度です。正式名称は「個人型確定拠出年金」といいます。

NISAと似ていますが、iDeCoには税制上の3つの優遇があります。

毎月積み立てた掛け金が、全額所得控除の対象になります。つまり積み立てるだけで毎年確実に税金が安くなります。

例：年収500万円・月1万2,000円を積み立てた場合

通常、投資の利益には約20%の税金がかかりますが、iDeCo口座内の運用益は非課税です。NISAと同じメリットです。

60歳以降に受け取るとき、退職所得控除または公的年金等控除が適用されます。

会社員の掛け金上限は、勤め先の状況によって異なります。

自分がどの区分かわからない場合は、会社の総務・人事に確認しましょう。

月1万2,000円（年間144,000円）を積み立てた場合の節税効果です。

年収	所得税率	年間節税額	30年間の節税総額
300万円	10%	約21,600円	約648,000円
500万円	20%	約28,800円	約864,000円
700万円	23%	約31,680円	約950,400円

積み立てながら節税できるのはiDeCoだけの特権です。

iDeCoにはメリットだけでなく、デメリットもあります。正しく理解した上で始めましょう。

① 60歳まで引き出せない 最大のデメリットです。急な出費があっても途中で引き出せません。「怖い」と感じる方は、まず生活費3〜6ヶ月分の緊急資金を別口座に確保してから始めましょう。そうすれば万が一の出費があってもiDeCoを崩さずに済みます。

② 手数料がかかる 加入時・運用中・受け取り時にそれぞれ手数料がかかります。金融機関によって手数料が異なるため、手数料が低い金融機関を選ぶことが重要です。

③ 運用リスクがある 元本保証ではないため、選んだ商品によっては元本を下回る可能性があります。長期・分散投資でリスクを抑えましょう。

iDeCoは手数料の安い金融機関を選ぶのが鉄則です。

運営管理手数料が無料で、商品ラインナップが豊富です。iDeCoで最もおすすめされる金融機関のひとつです。

楽天銀行と連携して使いやすく、こちらも運営管理手数料が無料です。楽天経済圏を使っている方に特におすすめです。

低コストのインデックスファンドが充実しており、iDeCo初心者にも使いやすい設計です。

SBI証券と楽天証券の詳しい比較はこちら。（近日公開）

両方始めるのが理想ですが、優先順位をつけるなら以下が目安です。

会社員はまずNISAで投資に慣れてから、余裕ができたらiDeCoも始めるのが無理のない進め方です。